【テレビ指数】勝率8割！テレビ指数の上昇期に株価も上昇！！
株価の上昇は、その銘柄に対する買い材料が発生することで生じる。
買い材料とはその銘柄に関連するテーマや情報であり、銘柄関連の情報量の変化をいち早く掴むことで株価の動向に先んじた対応も可能になるかもしれない。
情報量とはその銘柄に関して一定期間に流通した情報の総量であり、主要な情報チャネルごとに各銘柄の流通情報量を測定することができれば定量的な把握も可能となる。
主要な情報チャネルとはマスメディアやネット、口コミであり、メディアごとに信頼できる情報測定手段を選択すれば、銘柄ごとの情報量の測定が可能になる。情報量の変化と株価の関係がわかれば、あらかじめ有効なタイミングを設定して対応することも可能となるかもしれない。
その際に課題となるのが、
・データは網羅性、信頼性があり、業界標準的に一般化、普遍化されているものか？
・情報チャネルを流通する情報の中から上場銘柄ごとの仕分け、抽出が可能か？
・上場銘柄ごとに抽出された情報が集計可能な単位で整理、統合されているか？
・データは過去に遡及して利用可能で、アクセスしやすい形式で提供されるか？
・データは信頼できる形式で標準化され、利用者が生データや膨大なログから労力をかけて抽出、独自集計をする必要がないか？
などであり、誰が利用しても同一の結果が得られる普遍的で標準化された高品質なものが望ましい。
エム・データでは業界標準である「TVメタデータ」（番組とCMの放送実績データ）から、全東証上場銘柄別にその銘柄企業の企業情報だけではなく、その企業が提供している商品・サービスの話題、決算対象となる子会社、グループ企業までも網羅した証券コード対応の上場銘柄別テレビ露出量データ「テレビ指数」を提供している。「テレビ指数」を用いることで、上場銘柄ごとの情報量の変化を継続して把握することが可能となった。
「テレビ指数」は、東証上場銘柄の銘柄別のテレビ露出状況を指数化したものだ。「テレビ指数」はテレビで放送されたすべての内容から東証上場銘柄に関連する情報だけを取り出して銘柄（証券コード）別に集計されたもの。数値が指数化されているので、銘柄単位や時系列単位での集計・比較が容易で、株価など他のデータとの関連や相関を分析するのにも扱いやすい。まさに、上場銘柄ごとの情報量の変化を掴み、株価との比較を行うには理想的なデータだ。
今回は、このテレビ指数と株価の関係について見ていく。
対象期間は2022年6月から2024年9月末までの2年4ヶ月、全123週だ。
この期間に東証プライム、スタンダード、グロース上場の全3,842銘柄のうち、テレビ番組露出があったのは1,754銘柄であった。この期間の東証上場銘柄のテレビ番組露出率は46％ということになる。
これを件数でみると199,472件、週平均では1,622回、1回あたりの露出時間は平均277秒（4.6分）、上場銘柄の半数近くが1日あたり平均230回のペースでテレビ番組に露出しているという規模感である。
もちろん、この露出ペースはあくまで全銘柄の平均値であり、個別の銘柄単位で見た場合にはテレビの露出量は時系列によってさまざまに変化していく。その銘柄の話題が増えればテレビ指数も増え、話題が減ればテレビ指数も減っていく。その増減のパターンは銘柄ごとにさまざまであり、この変化が株価とどのような関係があるのかが見えれば、テレビデータを個別銘柄の株価分析に用いるチャンスが広がっていく。
では、テレビで個々の銘柄関連の情報量が増えるとその銘柄の株価はどうなるのか？
テレビ指数には時系列での増減、つまりトレンドがあり、株価と同様にたとえば中期と短期といった異なる期間のトレンド線を組み合わせることでトレンド分析が可能になる。
情報量の変化が株価の形成に少なからず影響を与えているのであれば、テレビ指数の中期・短期トレンド線の組み合わせから得られる情報量の変化、つまりテレビ指数の上昇期、下降期と株価の推移になんらかの関連が見られるのではないだろうか？
先のテレビ露出期間、2022年6月から2024年9月末までの2年4ヶ月、全123週でテレビ露出があった全1,754銘柄のテレビ指数のトレンド線を計算し、銘柄ごとに短期トレンド線が中期トレンド線を上回るテレビ指数のトレンド上昇期転換点を抽出する。短期トレンド線が中期トレンド線を上回る点というのは、株価のトレンド分析のゴールデンクロスと同じ概念だ。株価が上昇期に突入したトレンド転換点であるという意味と同様、テレビ指数のゴールデンクロスはその銘柄の情報トレンドが上昇期に入ったということを意味する。
このテレビトレンドのゴールデンクロス（GX）は対象期間中、1,708銘柄で発生していた。同期間のテレビ露出銘柄が1,754銘柄で、そのうちの1,708銘柄でテレビ指数のゴールデンクロスが発生していたということになるので、GX発生銘柄率は97％ということになる。
GXの発生回数はのべ11,917回、1銘柄あたり平均7回、週あたりにすると平均97銘柄でテレビ指数のゴールデンクロスが発生していた。
ここで仮にテレビ指数のゴールデンクロスを銘柄情報量の上昇アラートとして採用すると、週あたり平均で97銘柄もの「テレビ指数上昇アラート銘柄」のリストが抽出できることになる。これはこれで興味を持たれる方もいらっしゃるのではないだろうか。
では、このテレビ指数の上昇アラートが点ると株価はどうなったのであろう。
この11,917回のGXのうち2週以内に株価が上昇したケースは7,840回あった。勝率にすると65.8%、銘柄情報量の増加、つまりテレビ指数の上昇トレンドは数週間続くのでGXから5週目までを見ると株価上昇数は9,371回、勝率は78.6%、約8割にまで上がる。
テレビ指数の上昇期に約8割（78.6%）の割合で株価も上昇していたのである。しかも、株価が上昇しなかったケースの多くは情報の内容が株価にとってネガティブ、つまりスキャンダルや業績不振、営業上のマイナス情報といったものであったので、情報内容のスクリーニングをすればこの勝率はさらに上げられる可能性を含んでいる。
騰落率を見てみよう。
テレビ指数のGX後2週までの株価の騰落率は、約2割の下落したケースも含めた全体平均で102.16%、下落ケースまで含めた全体平均で＋2.16%の騰落率となった。これが123週で7,840回発生していたので、単純計算で123週で＋2.16%の騰落率が7,840回得られたことになる。
これをテレビ指数のGX後5週までで見ると平均騰落率は105.50%まで上がる。全体平均では＋5.5%の騰落率が123週で9,371回となる。
この平均騰落率を単純に回数で累積するだけでもテレビ指数で銘柄別のトレンドを利用する可能性がご理解いただけるだろう。さらに現実にはリターンを再投資することで複利的な効果も見込めるので、単純な平均騰落率と回数の乗算以上の成果が得られることもご理解いただけるだろう。
図1は今回の集計期間で見たTOPIX Core30の銘柄別パフォーマンスだ。
「テレビ指数GX」とあるのはテレビ指数のゴールデンクロス（GX）、つまり個々の銘柄のテレビ露出量のトレンド上昇期転換点の発生回数である。このGX発生回数でTOPIX Core30銘柄をランキングしたのがこの図1である。1位は24回の同数で伊藤忠商事（東証8001）と任天堂（東証7974）。ご覧いただいたように、テレビ指数の集計では全東証上場銘柄の証券コード別に、その銘柄企業の企業情報だけではなく、その企業が提供している商品・サービスの話題、決算対象となる子会社、グループ企業までも網羅したテレビ露出量データ「テレビ指数」が提供されている。
ランキングの「勝率（1-5週）」は、テレビ指数のGX後5週までの株価上昇勝率、「騰落率（1-2週）」、「騰落率（1-5週）」はそれぞれテレビ指数のGX後2週目までと5週目までの平均株価騰落率である。
上場銘柄全体の「勝率（1-5週）」が78.6%、「騰落率（1-2週）」は102.16%、「騰落率（1-5週）」は105.50%であったから、個別の銘柄で見ると平均を上回る銘柄が多くあるのもおわかりいただけるだろうか。
このように、「テレビ指数」を銘柄別の情報量評価の指標としてご利用いただき、企業業績や株価の分析にご活用いただく可能性についてご興味をいただけただろうか。
「テレビ指数」はどなたにもご利用いただけるサービスとして展開させていただくので、お問い合わせをいただければ幸いである。
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【テレビ指数】シリーズ
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第２回 【テレビ指数】勝率8割！テレビ指数の上昇期に株価も上昇！！
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第１回 「TV-CM白書、登場！！」〜CMデータから注目銘柄を分析！〜
第２回 「TV-CM白書、登場！！〜CM銘柄ランキング」
第３回 「TV-CM白書、登場！！〜CMデータで銘柄分析」
第４回 「上昇銘柄ランキング！」
第５回 「下降銘柄ランキング」〜要注意銘柄はここで見分ける！
第６回 「ブランドランキング」〜優良銘柄はこれでわかる！
第７回 「ブランドランキング」からわかる優良銘柄とは？
第８回「ブランドランキング」でわかるカテゴリー別優良銘柄〜１. 競争型カテゴリー
第９回「ブランドランキング」でわかるカテゴリー別優良銘柄〜２. 支配型カテゴリー
第10回「ブランドランキング」でわかるカテゴリー別優良銘柄〜3. マイナーブランド型
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著者：梅田仁 ｜ Jin Umeda
ライフログ総合研究所（Life Log Lab.）所長
iPhone、iPod、iTunes、Mac、Apple TV、Apple Storeのシニア・マーケティング・プロデューサーとして、Apple（AAPL）を時価総額世界一のブランドに育て上げることに貢献。iTunesで取り扱う内外のエンターテインメント・コンテンツ、アーチストの需要トレンド、視聴者の嗜好パターン分析を通してプラットフォームメディアビジネスにも精通。2013年、ライフログ総合研究所を設立、TV Rank、Talent Rankサービスを展開中。著書：「売れない時代に売る新常識」出版文化社、2011