【テレビ銘柄白書 2024-2025－１】「テレビは上場銘柄の情報量測定器として最適なメディア」
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「テレビ銘柄白書」とは？
テレビ銘柄白書とは、エム・データが作成するTV番組やTV-CMの放送内容を要約した「TVメタデータ」を使った東証上場銘柄の格付け評価資料である。
テレビで放送された全上場銘柄の情報量とその推移から、投資対象としての適性やリスク、将来のパフォーマンスの評価を行うもので、従来型の伝統的なマーケットデータとは異なるいわゆる金融オルタナティブデータとしてTVメタデータを活用することで、これまでの財務状況、市場状況などから得られる伝統的な分析とは異なる評価軸を提供することを目的としている。
当白書の提供する視点はこれまでにないもので、またTVメタデータというデータソースの独自性と当社特許による保護により他からは提供することのできないオリジナルなものである。この唯一で独自の評価視点を既存の格付け評価と組み合わせることで、多角的で網羅的な投資判断の参考情報が提供できれば幸いである。
「TVメタデータ」を銘柄評価に用いる理由
テレビは上場銘柄別に発生した情報量とその推移をインデックス化して他の指標と組み合わせて分析することの出来るユニークな評価手段である。本項の趣旨でもある、「テレビは情報量測定器として最適なメディア」であるという観点から、当白書がどのような背景により編纂されているのかを以下に要約する。
・テレビの有限性
テレビの放送時間（24時間）と局数（関東地上波の場合：NHK＋民放キー5局）には上限がある。テレビとは放送可能上限を持った有限の情報資源であり、その上限内で発生する銘柄ごとの放送露出量を測定することで一定の測定範囲内で変化する指標の推移を記録することが可能となる。テレビでの銘柄ごとの総放送露出時間（秒数）を測定することは、同一の有限性を持った情報量測定単位の中での各銘柄の位置付けと変遷を継続的に記録し続けることを意味する。これは情報量の測定器として理想的な環境であると言える。
・テレビの網羅性
テレビは日本を代表する全ての大手報道機関（新聞社＋NHK）が各放送局の経営と運営に直接参画しており、国内最高峰の取材編集能力を持った全ての大手報道機関が網羅されていることから、日本で発生した事件、事象、流行、風俗など国民が知るべき情報を包括的に収集し報道する能力を有する国家を代表するメディアであると評価できる。テレビで取り上げられた各上場銘柄の情報は、各報道機関の取材能力に見合った網羅的なものであり、その銘柄ごとの情報内容と情報量を記録することは、銘柄ごとの網羅的な情報量単位を測定したものであると評価することに妥当性があると言える。
・テレビの代表性
テレビ局の運営に関わる日本を代表する各報道機関は個々の判断で時々の情報価値、世相、世論、視聴者の興味価値の優先度の高い事象から取材、編成、放送を行なっており、テレビの放送内容はその時々の社会の興味、関心、話題の総体を代表するものであると評価することができる。その時期にテレビ媒体が総体として報道・放送した情報内容は、その時々の我が国の国民の関心事項の総体を代表するものであり、テレビで放送された情報の全体像はその時々の我が国ににおける国民が知るべき情報の総体を代表しており、その中で取り上げられた各上場銘柄の情報内容と情報量はその時々の情報価値、ニュース価値に基づいて適切に評価された内容、量となっていると評価することができる。その結果、銘柄ごとに記録された情報内容、情報量は、時々の社会の情報価値が反映された銘柄別の測定値として機能することが可能であると言える。
このようにテレビ放送は、その情報資源としての有限性、大手報道機関が全て参画して取材編集を行なっている網羅性、その時々の国民の興味関心から編成され放送されている情報としての代表性から、放送内容の全体像が包括的で総括的であり、銘柄ごとの情報内容と量がその時々の情報価値に即した適切なものとして記録されていると評価できる。これはロジカルシンキングの基本的な概念であるMECE (ミーシー)（”Mutually Exclusive, Collectively Exhaustive”：モレなく、ダブりなく、全体が包含されている状態）な状態であると評価することができ、テレビ放送は情報量の集計手段として理想的な媒体であると位置付けることが可能であると考えられる。
テレビ放送が銘柄別の情報量を集計する手段として理想的な媒体であることは以上の理由による。では、TVメタデータを東証上場銘柄の格付け評価資料として活用するのは、どのような条件が必要となるのであろうか。テレビで放送された全上場銘柄の情報量を測定し、その推移から、投資対象に対するリスクや将来のパフォーマンス評価を行ううえで、つまり、従来の伝統的なマーケットデータとは異なるいわゆる金融オルタナティブデータとしてTVメタデータを活用するための条件は何か、そしてそれは従来の財務状況、市場状況などから得られる伝統的な分析手法とは異なる評価軸を持ち得るのか、これらについて事項以降で解説を進めていく。
※本稿は、東京大学大学院工学系研究科 システム創成学専攻 和泉研究室・金融レジリエンス情報学における（株）エム・データ ライフログ総合研究所 所長 梅田仁「金融オルタナティブデータとしてのテレビデータ」2025年5月22日講義内容の一部抜粋です。
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著者：梅田仁 ｜ Jin Umeda
ライフログ総合研究所（Life Log Lab.）所長
iPhone、iPod、iTunes、Mac、Apple TV、Apple Storeのシニア・マーケティング・プロデューサーとして、Apple（AAPL）を時価総額世界一のブランドに育て上げることに貢献。iTunesで取り扱う内外のエンターテインメント・コンテンツ、アーチストの需要トレンド、視聴者の嗜好パターン分析を通してプラットフォームメディアビジネスにも精通。2013年、ライフログ総合研究所を設立、TV Rank、Talent Rankサービスを展開中。著書：「売れない時代に売る新常識」出版文化社、2011